近年、保育園システム・幼稚園システムと呼ばれるICTシステムを導入する保育園・幼稚園が増加しています。ICTシステムの導入は、経営者・職員・保護者に数多くのメリットをもたらしてくれるのですが、具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、これらのシステムを導入することで得られるメリットについてご紹介していきます。
経営者(園長・管理者)にもたらすメリットについて
保育園システム・幼稚園システムなどのICTシステムが経営者(園長・管理者)にもたらすメリットとしてまず挙げられるのは、保育の質を向上できることです。
ICTシステムには、職員が日々こなしている業務を効率化させる機能が多数搭載されています。それらの機能を駆使すれば、子どもたちに向き合う時間が増え、ひとり一人に対してきめ細かな対応ができるようになるでしょう。そして、職員の業務を効率化できるということは、職員の残業が減るということでもあるため、ICTシステムの導入は人件費のカットにもつながります。
加えて、これまで紙ベースで作成していた書類をデジタル化できるのもメリットのひとつです。あらゆる資料をデジタル化すれば、紙代やインク代を削減できますし、ICTシステムではあらゆる情報を一元管理できるので、閲覧したい情報にすぐにアクセスできるというメリットがあります。
また、保育園や幼稚園の経営者にとって大きな負担となるのが保育料の計算ですが、複雑な保育料の計算もICTシステムであれば自動計算してくれます。これにより、それまで保育料の計算に費やしていた時間を他の業務に使うことができるようになります。加えて、近年は保育業界でも働き方改革への対応が求められていますが、ICTシステムを導入すれば職員の労働環境の改善が図れるため、働き方改革を推し進めることが可能です。
職員(保育士)にもたらすメリットについて
保育園システム・幼稚園システムの導入によって職員(保育士)が得られるメリットは、何といっても日々の業務が圧倒的に効率化されることです。保育園や幼稚園で働く職員は、日々さまざまな業務に追われていますが、その多くはICTシステムによって効率化されます。
たとえば、保育日誌や指導案などの作成をパソコンやタブレットで行うことが可能で、過去のデータや文例を参照することもできるので、作成時間は大幅に短縮されるでしょう。また、多くの保育園システム・幼稚園システムには、登降園管理機能が搭載されています。登降園管理機能では、タブレット端末やICカードを利用して園児の登降園状況を管理するため、これまで手書きで管理していた出欠確認やデータの収集が簡素化されます。
さらに、保護者との連絡がスムーズに行えるようになるのも、保育園システム・幼稚園システムの導入が職員にもたらすメリットです。保護者との連絡をシステム上で行えるようになるため、朝の忙しい時間帯に欠席や遅刻の連絡を電話で受ける必要がなくなります。加えて、保護者への連絡も一斉送信できるので、保護者との連絡に要していた時間と手間を大幅に削減可能です。
このように、保育園システム・幼稚園システムは、職員の業務を効率化してくれるので、日々の慌ただしい業務から解放されます。これにより、あらゆる業務に落ち着いて取り組むことができるようになるでしょう。
保護者にもたらすメリットについて
保育園システム・幼稚園システムの導入は、経営者や職員などの園側だけでなく保護者側にもさまざまなメリットをもたらします。
上記でも解説しましたが、保育園システム・幼稚園システムでは園側との連絡をシステム上で行えるため、欠席や遅刻の連絡をわざわざ電話で行う必要がありません。とくに、朝の登園時は園側も慌ただしい時間帯なので電話がつながらないケースも多々ありますが、ICTシステムがあれば何時でも園側に連絡することが可能です。
共働きなどで忙しい方でも、タイミングに配慮することなく欠席・遅刻・早退・延長保育といった連絡をスムーズに行えるようになり、電話で連絡するときのようなストレスを感じることがなくなります。
また、お知らせをシステム上で受け取れるのも、保護者にとって大きなメリットといえるでしょう。システム上で配信されるお知らせは、スマホやタブレットなどから閲覧できますし、欠席した日でも受け取ることが可能です。加えて、紙のように紛失してしまう恐れもありませんし、地震などの災害発生時の安否情報や、不審者が現れた際の情報をいち早く受け取れるのも保護者にとっては嬉しいポイントでしょう。
さらに、上記の通り保育園システム・幼稚園システムを導入すると、職員の業務が効率化して保育の質を向上させることが可能となりますが、これは当然ながら保護者にとっても大きなメリットとなります。
保育園システム・幼稚園システムは、経営者・職員・保護者にさまざまなメリットをもたらします。ICTシステムを導入する場合、初期費用の他に月々のランニングコストが発生しますが、各自治体が提供している補助金制度を活用すれば、導入コストを抑えることができるのでぜひ導入を検討してみてください。